提供:(一社)全国農業改良普及支援協会 ・(株)クボタ


(農研機構)日本種苗協会と野菜遺伝資源に関する連携を強化

2021年10月12日

農研機構と(一社)日本種苗協会(以下「種苗協会」)は、農研機構が進めている農業生物資源ジーンバンク事業において、海外植物遺伝資源の採種と農業特性の評価、そして新規遺伝資源の探索収集を共同で進める共同研究を2021年4月から5年間実施する契約を締結した。
農研機構と種苗協会とが共同して野菜遺伝資源を導入、特性評価を行うことで、日本にないユニークな特性を持った海外遺伝資源が効率的に国内に導入され、短期間で利用ができるようになる。多様な遺伝資源を利用することで、優秀な新品種の開発が進み、将来的には、野菜の生産物や種苗の海外への輸出が拡大することが期待される。


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