提供:(一社)全国農業改良普及支援協会 ・(株)クボタ


極早生で食味良好な白肉のモモ新品種「ひめまるこ」-露地栽培で従来の白肉品種より9日ほど早く収穫できる-

2019年10月18日

農研機構は、極早生で食味良好な白肉のモモ新品種「ひめまるこ」を育成した。 「ひめまるこ」は、従来品種「ちよひめ」より9日程度早く収穫できる。果実は170g程度と「ちよひめ」よりやや小ぶりだが、糖度は15%と「ちよひめ」より1%程度高く、酸味は少なく極早生品種としては食味良好である … 全文を読む>>

(農研機構)「大豆の品種 あらかると」を掲載

2019年10月17日

農研機構は、「大豆の品種 あらかると」をホームページに掲載した。 「大豆の品種 あらかると」では、難裂莢性品種を中心に農研機構が育成した最近の新品種を紹介するとともに、大豆の機能性や加工適性といった最新の話題も紹介している。 詳細はこちらから … 全文を読む>>

(愛知県農業総合試験場)黒毛和種をシマウマ模様に塗った「シマウシ」は吸血昆虫の飛来が減少~新たな吸血昆虫対策技術の開発~

2019年10月15日

吸血昆虫は、吸血の際に痛みを生じさせるため、採食や休息を阻害されることになり、生産性が低下する。さらに、吸血を通じて牛白血病などの病気が媒介されるため、吸血昆虫対策は重要である。 シマウマの縞模様の機能として、吸血昆虫を忌避するという説が有力であると海外で報告されている。そこで、 … 全文を読む>>

西日本向けの多収・低アミロース水稲新品種「さとのつき」

2019年10月10日

農研機構は、多収で、米のアミロース含有率が低い水稲新品種「さとのつき」を育成した。 「ヒノヒカリ」と比較して2割程度多収で、米のアミロース含有率は11%程度。「ヒノヒカリ」より成熟期が4日ほど遅く、耐倒伏性が強く、縞葉枯病にも強い特徴がある。多収性を活かし、業務用としての利用が期 … 全文を読む>>

果実が大きく食味がよい露地栽培用イチゴ新品種「東京おひさまベリー」の育成

2019年10月 3日

果実が大きく食味がよい露地栽培用イチゴ新品種「東京おひさまベリー」の育成

育成の背景  現在、イチゴは全国的に促成栽培が主流ですが、都内では消費者自らが果実を収穫する体験的な直接販売を行っている露地栽培があります。露地栽培用の主要品種「宝交早生」は古い品種で甘くて多収ですが、果実が小さい、軟らかくて傷みやすいなど … 全文を読む>>

隠れて増えるウイルスゲノムを見つけ出し分解する、植物の新たな防御機構を発見-ウイルス病の新たな防除法に応用へ-

2019年10月 2日

ダイズに感染すると収量や品質の低下を引き起こすダイズモザイクウイルス(SMV)の防除手段として、古くからSMV抵抗性のダイズ品種が育成されてきたが、近年、従来利用されてきたSMV抵抗性遺伝子が効かないSMV変異株が出現し、問題となっている。 今回、農研機構と佐賀大学の研究チームは … 全文を読む>>

センサーを駆動できる微生物燃料電池システムの開発-CO2濃度などを測定する自立駆動型センサーの開発に利用-

2019年9月25日

農研機構は旭化成エレクトロニクス(株)と共同で、水田や池に設置できる安価で実用的な微生物燃料電池、およびその電力を効率的に回収するエナジーハーベスタを開発した。 この2つを組み合わせた微生物燃料電池システムは、気温やCO2濃度などを測定するセンサーの駆動に利用でき、スマート農業や … 全文を読む>>

マルチワクチンを核としたホオズキのウィルス病防除マニュアル

2019年9月17日

農研機構は、「マルチワクチンを核としたホオズキのウィルス病防除マニュアル」を作成、ホームページに掲載した。 国内のホオズキ産地においてウィルスによると考えられるモザイク症やえそ症状が多発している。これまでにホオズキに感染するウイルスは、トマトモザイクウイルス、タバコ微斑モザイクウ … 全文を読む>>

重ね(親子)池の連鎖的な決壊を判定する手法を開発-ため池のハザードマップや浸水想定区域図の作成時に使用-

2019年9月13日

農研機構は、SIP(戦略的イノベーション創造プログラム)参画の研究成果として、ため池の連鎖的な決壊について適切に判定する手法を開発した。 本手法は、重ね池における上池の決壊による下池の決壊の有無を判断し、さらにこの連鎖決壊に基づく浸水想定区域を予測するもので、地方公共団体が、重ね … 全文を読む>>

スマートフォン版ため池防災支援システム-現地で危険度情報を閲覧しながら、被害状況の報告が可能-

2019年9月12日

農研機構は、2018年9月に発表した「ため池防災支援システム」のユーザーインターフェースを一新した「スマートフォン版ため池防災支援システム」を開発した。 ため池の現地で危険度情報を閲覧しながら、被害状況を報告できるようになり、ため池災害情報の迅速な情報共有が可能となった。 詳細は … 全文を読む>>