提供:(一社)全国農業改良普及支援協会 ・(株)クボタ


(農研機構)四季成り性のイチゴ新品種「夏のしずく」-端境期である夏秋期に果実を生産可能-

2021年7月29日

農研機構は、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県との共同研究により、イチゴ新品種「夏のしずく」を育成した。 「夏のしずく」は、寒冷地や高冷地における夏秋どり栽培に向く四季成り性の品種。イチゴの端境期に収穫可能で、輸送性や日持ち性に関わる果実硬度が高く、ケーキ等の業務需要に適して … 全文を読む>>

(農研機構)カリウムの施肥量を抑えた水稲の栽培方法により土壌中に難分解性炭素が蓄積することを発見

2021年7月26日

-農業が可能にする新たな地球温暖化対策- 農研機構と龍谷大学は、カリウムの施肥量を抑えて多収イネを栽培すると、分解しにくい難分解性の炭素が土壌に蓄積することを発見した。これは、イネのカリウム施肥を制御することにより、土壌への難分解性炭素の蓄積を人為的に促進できる可能性を示しており … 全文を読む>>

(農研機構ほか)タマネギ直播栽培で畝立て、直下施肥、溝底播種が同時にできる作業機を開発

2021年7月21日

農研機構は、タマネギを直播栽培で効率的・安定的に生産するため、畝立て、直下施肥、溝底播種および農薬(粒状)散布が同時にできる作業機を開発した。 畝の上に小さな溝を作って溝底に施肥を行い、肥料の直上2cm程度のところに播種することができる。JA全農とタマネギの直播栽培の共同研究を行 … 全文を読む>>

(農研機構)気候変動による水稲の収量や外観品質への影響は従来の予測以上に深刻

2021年7月20日

農研機構は、屋外での栽培実験の結果に基づいて、高温と高CO2の複合的な影響を考慮した水稲の生育収量予測モデルを構築し、これを用いて気候変動による国内の水稲(コメ)の収量および外観品質への影響を予測した。その結果、従来のモデルによる予測と比べ、最新のモデルではコメの収量の減少や、外 … 全文を読む>>

(農研機構)天敵を主体とした果樹のハダニ類防除体系標準作業手順書(リンゴ編/ナシ編/基礎・資料編)を掲載

2021年7月15日

農研機構を代表機関とする農食事業28022Cコンソーシアムは、果樹の難防除害虫ハダニについて、天敵を主体とした新規で実用的な防除体系(<w天>)防除体系)を確立。本防除体系は、土着天敵と天敵製剤の2つの天敵利用技術を適宜に組み合わせて使用するもの。 農研機構は、本防除体系のリンゴ … 全文を読む>>

(農研機構ほか)地中の生物をリアルタイムで可視化する装置「Fiber-RAGET」を開発-光ファイバによる根の可視化が実現、フィールドでのモニタリングへの応用-

2021年7月14日

(国研)海洋研究開発機構は、農研機構と共同で、 地中の生物による微小運動を非破壊で簡便に検出・可視化するための装置を開発した。 本装置は、地中などの不可視領域で困難であった植物根などの生物の動きをリアルタイムで観測することを実現。高感度の分布型光ファイバセンシング装置によって、地 … 全文を読む>>

(農研機構)「除染後農地における地力回復の手引き」を掲載

2021年7月13日

農研機構は、「除染後農地における地力回復の手引き」を作成、ホームページに掲載した。 本手引きは、農林水産省の委託研究プロジェクト「営農再開のための放射性物質対策技術の開発」の成果で作成された「除染後農地の地力回復マニュアル 水稲編」に食料生産地域再生のための先端技術展開事業(先 … 全文を読む>>

(農研機構)「放射性セシウム濃度を高めないための大豆栽培の手引き(改訂版)」を掲載

2021年7月12日

農研機構は、「放射性セシウム濃度を高めないための大豆栽培の手引き(改訂版)」を作成、ホームページに掲載した。 主な内容 ・カリ施用は子実への放射性セシウムの移行を抑制します ・除染後圃場においてもカリ施用による移行抑制対策は重要です ・子実の放射性セシウム濃度を高めないためのカリ … 全文を読む>>

(農研機構)『果樹園のカラス対策 簡易型「くぐれんテグスちゃん」標準作業手順書』を掲載

2021年7月 9日

農研機構は、『果樹園のカラス対策 簡易型「くぐれんテグスちゃん」標準作業手順書』を作成、ホームページに掲載した。本書では、資材の準備から設置方法までをわかりやすく紹介。 「くぐれんテグスちゃん」は、天井部と側面部の両方ともテグスを張る設計で、脚立を使わず安全に設置できる。カラス侵 … 全文を読む>>

(農研機構)天敵昆虫タバコカスミカメの農薬登録が完了

2021年7月 2日

天敵昆虫タバコカスミカメは、難防除害虫のアザミウマ類やコナジラミ類の防除に有効で、日本に広く分布するため、野外で採集した個体を土着天敵として利用することが可能である。しかしながら、東日本では生息密度が低いため防除に利用できるほどの数を採取することが難しく、他の虫との識別も簡単では … 全文を読む>>