「特Ａ」は地域農業を救うか

ジャーナリスト　村田　泰夫

　おコメの食味ランキングで最高位の「特Ａ」の評価を得たコメが、２０１８年産米では過去最多の５５銘柄にのぼったそうだ。１７年産米で特Ａを逃した新潟県の「魚沼産コシヒカリ」が返り咲いたほか、山形県産の「雪若丸」や岩手県産の「銀河のしずく」など新ブランドが特Ａを取得し、大きな話題となった。

　食味ランキングは、日本穀物検定協会の主催で毎年実施され、１８年産のコメは全国の自治体や農協から要請のあった１５４銘柄が対象となった。専門家が実際に食べ比べてみて、外観や味、香り、粘り、硬さなどを評価し、５段階の格付けをする。その最高ランクである「特Ａ」を取得すると、おいしいおコメのブランドとして宣伝に使える。それで、自治体や農協など関係者は、取得に躍起になっている。

　特Ａ取得競争に火をつけたのが、北海道産の「ゆめぴりか」である。北海道産のコメはおいしくないというのが定評だったが、農業試験場が「きらら３９７」などおいしいコメの品種開発に力を入れ、ついに特Ａを取得する「ゆめぴりか」を開発した。マツコ・デラックスを起用した宣伝が首都圏でブームを呼び、高値で取引されるようになった。これに刺激され、他の府県でも特Ａ米の開発に力を入れるようになった。

　出品のない東京、大阪、沖縄を除く４４道府県のうち、特Ａを取得したことのある道府県は４２になった。１８年産米で初めて特Ａを取得したのは９銘柄ある。１８年産米で初めて出品した山形県・村上地方と最上地方で栽培された「雪若丸」や、岩手県・県央産の「銀河のしずく」は、前年のＡから特Ａに格上げされた。

　新潟の「コシヒカリ」や秋田の「あきたこまち」は、国産米の代表的な銘柄として知らない人はいない。さらに、北海道の「ゆめぴりか」、青森の「青天の霹靂」、山形の「つや姫」、熊本の「森のくまさん」などの名前は、特Ａ米のブランド名として、消費者に浸透してきている。

　「うちの県のおコメ」が特Ａ米であることは、地元の自治体はもちろん県民みんなの誇りでもある。だから、各道府県は自前の農業試験場で、その地域の気候風土に合った、おいしい新品種の開発にしのぎを削っているのである。

　特Ａ米の開発競争にケチをつけるつもりはない。しかし、特Ａ米がその地域の農業や日本農業の救世主になるのかという観点から考えてみると、どうであろう。

　ネーミングの目新しさ、おいしいという宣伝など、デパートやスーパーの店頭で特Ａ米を見ると、「ちょっと高いけれど、食べてみようか」という気分になるものである。一般的な消費者がいつも食べているおコメの値段は、５ｋｇ入り袋で２０００円前後であることが多いと思うが、特Ａ米が３５００円もすると「高い！」と思う人がほとんどだと思う。しかし「話題になっているし...」「話のタネに...」と試し買いをしてしまう。実際においしくて、その後もリピーターとして買い続ける消費者もいるだろうが、１回きりという消費者も少なくない。つまり特Ａ市場は、決して大きくない。ニッチな市場なのである。

　ビール会社が、毎年のように新しいブランドやリニューアル商品を投入しているのに似ている。常に新商品の誕生を訴えて、消費者の気を引こうとしているのである。ビールはし好品である。しかし、おコメはし好品ではない。毎日のように食べる日本人の主食であるのだから、おいしくて安いコメを安定的に供給してもらわないといけない。それが農業生産者の務めであろう。

　個々の消費者の好みは別にして、日本人が求めているおコメはどんなものであろうか。おコメが消費される場所が、昔と比べて、大きく変わっている。単身世帯の増加や女性の社会進出が進んで、食の簡便化志向が強まり、コメを家庭で炊く割合が減る一方、お弁当などの中食（なかしょく）やファミレスなどの外食の占める割合が年々増える傾向にある。農水省の資料によると、１９９７年に１９％だったコメ消費に占める中食・外食の割合が、２０年後の２０１７年には２９％に増えている。

　弁当屋などの中食、ファミレス、牛丼・回転ずしチェーン店などの外食が求めるコメは、特Ａといった高価なブランド米ではない。味はそこそこだが価格の安いコメである。その業務用米が足りないのである。やむなく業者は外国産米の取得に走ってしまう。国産米は、みすみす需要を取り逃している。

　味はそこそこ良く、単収の多い業務用米の品種は開発されている。農研機構が開発した「あきだわら」や民間企業が開発した「みつひかり」などである。家庭向けのブランド米と比べれば価格は低いが多収なので、面積当たりの所得はブランド米に劣らない。味がそこそこで多収穫品種で価格が安いコメは、輸出用にも向く。

　生産者は、需要が減る傾向にある家庭用ブランド米という小さな市場で競争するのではなく、需要が増える業務用米や輸出用米にもっと目を向けるべきではないか。それが稲作を得意とするわが国の、地域農業を元気にする道であると思う。　（２０１９年３月２０日）