提供:(一社)全国農業改良普及支援協会 ・(株)クボタ


気候予測情報を活用した営農技術の改善事例が得られる ~気象庁と農研機構との共同研究報告書を公表~

2016年07月22日

農業分野では、気候が農作物に与える影響が大きいため、その活用についてさまざまな研究が行われている。
気象庁と農研機構は、農業分野における気候情報の有効な活用方法例の創出を目的に、平成23年度から平成27年度までの5年間、共同研究「気候予測情報を活用した農業技術情報の高度化に関する研究」を実施した。

このたび、気象庁の2週間先及び1か月先までの気温予測情報を活用することで、東北地方では水稲の冷害・高温障害の軽減に資する農作物警戒情報、西日本では小麦の赤かび病対策で重要な開花期予測情報の精度改善等の成果が得られた。これらの成果は、それぞれ水田の水深管理や薬剤散布等の計画的な実施に活用可能と考えられる。

農研機構では、共同研究の成果等をもとに、全国を対象とした早期警戒・栽培管理支援システムを開発し、今後3~5年をめどに実用化をめざす。


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