昭和４４年３月、社団法人全国農業改良普及支援協会（当時：（社）全国農業改良普及協会）は、現地で普及指導にあたる農業改良普及職員（現：普及指導員）が、地域の実状に合わせた省力的・効率的稲作栽培技術の開発と普及のために、稲作作業の機械化開発とその普及を目的に「田植機械化研究会」を発足しました。

　その後、時代の変化と普及関係機関の要請により、昭和４６年には稲作作業全般に領域を拡げ「稲作システム化研究会」に名称を改め、更に昭和４９年に「全国農業システム化研究会」へと発展し、生産技術に関する研究活動から、農業経営、生活分野をも含めた幅広い分野での調査・研究を実施しています。

研究会の活動は以下のとおりです。
●年度ごとに総会で承認された事業計画（課題）に沿って、生産者、当該県の専門技術員・普及センターの担当者、メーカーが協力して、課題を解決するための実証調査をおこないます。
●必要に応じて、各実証地で現地検討会や研修会、実演会をおこないます。
●毎年２月に、関係者全員が参加して、東京で最終検討会（成果の発表）をおこないます。
●課題に関係するフォーラムや現地検討会を実施しています。

＜平成２０年度の実証課題＞
（１）水稲作・省力・低コスト稲作栽培技術の確立のために、
１）疎植栽培　
２）直播栽培（主として鉄コーティング直播）　
３）田植えと同時に肥料散布＋除草剤散布＋箱施薬する技術等について現地実証調査を実施。

（２）水田の高度利用対策として、
１）大豆の安定生産技術の確立のための実証調査を実施。

（３）自給飼料対策としては、
１）長大作物（トウモロコシ、ソルガム等）の省力生産技術　
２）稲発酵粗飼料（ＷＣＳ）生産の省力生産技術。

（４）野菜作では、
多様化する消費ニーズに対応するため、安全・安心野菜の省力機械化栽培技術の確立にむけた技術開発を実施。

＜平成２１年度の実証課題＞
（１）水田作においては、超密播・疎植栽培等の省力・低コスト稲作栽培技術確立をさらに進めるとともに、（２）米粉用・飼料用水稲については化石燃料の使用を出来るだけ控えた低コスト・省力栽培技術について。また、（３）野菜作では肥料高騰対策技術としての畦内施肥技術について、作物別に方法、施肥量・施肥位置、施肥量等多岐に渡る実証調査を実施する。